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2020.09.02

人工衛星×デジタル技術で植林事業の課題に挑む

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植林事業は生産拡大のみならず、自然環境保護との両立や作業効率化など、さまざまな課題を抱えています。大手総合商社の丸紅と日立製作所、日立ソリューションズは、こうした課題の解決に向けた実証実験を実施しました。

その舞台となったのは、インドネシア・スマトラ島の森林地帯。植林地の生産量を管理するために必要な「蓄積量」を把握するために、樹木の高さを衛星測位技術を使って効率的かつ高精度で測定する技術の検証を行いました。具体的には、日本の準天頂衛星システム「みちびき」を利用して高精度の位置情報が得られるようにしたドローンやトラクターを使って樹木の高さを測定するシステムです。

植林地の上空を飛行するドローンを使って測定する区域の画像を撮影。この画像データと、ドローンの位置情報データから、まず樹木の先端位置を割り出します。そのデータと、地面を走行するトラクターから得られる地面の標高との差から測定対象となる区域にある樹木の樹高を求めることができます。こうした一連のデータ処理では日立ソリューションズの地理情報システム「GeoMation」が活躍しました。

この記事のポイント
  • 1 日立製作所と日立ソリューションズ、大手総合商社の丸紅が、インドネシアの植林地において実証実験を行った。
  • 2 実証実験の内容は、樹木の高さを測定して植林地の生産量を効率よく高精度で把握すること。
  • 3 日立製作所と日立ソリューションズ、丸紅、さらに丸紅の現地子会社の協創によって、課題解決に挑戦。
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