2024年4月、日立ソリューションズにAIトランスフォーメーション（AX）推進本部が設置された。AIに関する様々な知見を集約し、社内業務でのAI活用をサポートするとともに、社内外からの問い合わせへの対応や情報発信の窓口を一本化した専門組織の実像に迫る。

顧客管理システム（CRM）や営業支援システム（SFA）をクラウドで提供するセールスフォース社。対話型AIアシスタント「Einstein Copilot」の提供開始からまだ間もない中で、新たに自律型AIエージェント「Agentforce」を発表して話題を集めています。そのセールスフォース社の年次イベント「Dreamforce2024」が2024年9月17日から3日間にわたり開催されました。

人間の創造性の本質を論じた『進化思考』の著者でありデザインストラテジストとして多方面で活躍する太刀川英輔氏と、日立ソリューションズで新たなビジネス創出をめざす渡部二郎。2人が考えるこれからのビジネスの形とは──。

2022年度に本格的にスタートした「SX（Sustainability Transformation）プロジェクト」は、2023年4月の新MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）の公表を経て、2023年度中にはマテリアリティ策定プロセスに移行した。マテリアリティを検討する際、重要な役割を担ったのが、若手・中堅社員を中心に構成されたワークショップである。ワークショップメンバーの2人、SXプロジェクト事務局メンバー1人の話をもとに、マテリアリティ策定の過程を振り返りつつ、その意義について考えたい。

イノベーションのエコシステムづくりだけでなく、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーといった環境観点でも企業間のデータ連携への関心が高まっている。セキュアかつスムーズなデータ連携を実現するポイントを考えたい。

AIを企業成長につなげようという取り組みは世界的な潮流です。その前段には、日々の事業活動で生み出されるデータをどう取り扱い、どう格納していくのかという課題があり、データウェアハウス（DWH）やデータレイクといったデータ基盤サービスが注目されています。2012年創業のスノーフレイク社と13年創業のデータブリックス社は、いずれも米国で誕生したデータ基盤構築会社です。両社が24年6月に開催した年次カンファレンスの内容をご紹介しながら、AIおよびデータの利活用に関するトレンドを紐解いてみたいと思います。

2024年6月にサンフランシスコでDatabricks社主催の年次技術カンファレンス「Data+AI Summit」が開催されました。「Data Intelligence for All」をテーマとした今年は過去最高の出席者を記録し、生成AIとデータレイクハウスの融合に向けた多くの新機能が発表されるなど、データ活用の分野に大きな影響を与えています。日立ソリューションズでは日米両国でデータレイクハウスのソリューションを提供しており、本カンファレンスでは「Rags to Data Riches」と題して、RAG(Retrieval-Augmented Generation)とデータレイクハウスの連携事例を発表しました。本記事では発表内容を中心に、生成AI活用において最近注目が集まるRAGとデータレイクハウスの概要、これらの技術を組み合わせることで得られるメリットをご紹介します。ぜひ最後までお付き合いください。

ウェルビーイングをテーマに活動する公益財団法⼈Well-being for Planet Earthの代表である石川善樹氏と、日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部長の田屋秀樹。二人が考えるウェルビーイングの本質とは何か。そして、それを実現する意味とは。

1991年から続くRSA Conference（以下、RSACという）は、情報セキュリティ会社のRSA社が主催する世界最大級のサイバーセキュリティカンファレンスで、毎年4万人以上のセキュリティ関係者が世界中から参加しています。今回は、RSACから見たセキュリティのトレンドについて3点取り上げます。

日立ソリューションズは2016年から、「個人の幸せ」と「企業の成長」の好循環をめざし、全社運動として働き方改革を推進してきました。そのための施策を継続した結果、21年の段階で働きやすく、風通しの良い職場づくりという観点で大きな成果が得られました。22年からは個の自律や働きがい、成長支援などにフォーカスした施策を強化しています。EX施策を実行に移す上での特徴的なアプローチとしては、人事総合ソリューション「リシテア」などを担当する事業部とも連携していること。どのような効果が得られたのでしょうか。

政府は2023年12月、「AI事業者ガイドライン案」を公表した。多くの企業でAIガバナンスをめぐる議論が活発化している。AIの利用者であり、かつ提供者でもある日立ソリューションズも様々な角度から検討を重ねている。それぞれの役割を担う4人が語り合った。

日立ソリューションズアメリカ社のBusiness Development and Alliance Groupでは、北米を中心としたスタートアップとの協業をめざして活動しており、様々な業界やテクノロジーの最新トレンドを日本側に提供する役割も担っています。その活動の中でオンラインでのリサーチやベンチャーキャピタルとのネットワーキング、各種カンファレンスなどに参加しています。米国ラスベガス で毎年1月に開催される世界最大規模の見本市、CESも情報収集の場の1つです。今回は、CESで発表された新しいソリューションや製品、トレンドについてご紹介します。

2023年にNHKを離れ、現在は民放の朝の情報番組で活躍している武田真一氏。50代半ばで第2の人生に乗り出した武田氏と、60代で日立ソリューションズの社長に就任した山本二雄が考える「挑戦」の意義とは。

日立ソリューションズが進める「SX（Sustainability Transformation）プロジェクト」には、ウェルビーイングやGX（Green Transformation）も含まれる。ウェルビーイングを支える従業員のエンゲージメント向上をめざす「リシテア／ 従業員エンゲージメント」、GX活動の一環としてのグリーンソフトウェアの動向を見てみたい。

私は米国の海外子会社に出向する機会を得て2023年1月からカリフォルニアのアーバインに駐在しており、夫と息子と共に家族3人で暮らしています。米国に赴任して1年未満の私の目から見て、気がついた3つの文化についてご紹介したいと思います。

日立ソリューションズはEX向上のため、ボトムアップカルチャーの醸成やチャレンジしやすい諸制度の整備、コミュニケーション施策を推進しています。

車いす陸上に出合って23年。チーム・アウローラ車いす陸上競技部をけん引してきた久保恒造は、42歳になった現在もアスリートとしての進化を続けている。2022年からは選手兼コーチという前例のないポジションで活動する久保に、車いす陸上、そしてチーム・アウローラにかける思いを聞いた。

大ヒット映画『ビリギャル』の原作者・坪田信貴氏と、日立ソリューションズで業務革新や品質保証を担ってきた常務執行役員の熊谷隆。2人が考える企業のアイデンティティ、能力、そしてサステナビリティとは―。

メタバースは仮想空間、AI、IoTの融合から生まれた次世代のインターフェースと捉えられ、生成AIとの親和性は高いといえます。本記事では、メタバースと生成AIという2つの技術領域がどのように融合し、相互に役立つのかという可能性を探求していきます。

DXに注力する企業が増える中、既存システムによる課題が改めて注目されている。日立ソリューションズの研究戦略部が注目したのは、ITのモダナイズだ。迅速かつ効果的にDXを推進するためのSIビジネスに貢献する技術の研究について話を聞いた。

「多くの人財に選ばれる会社」になることは会社の持続的成長のための大きな課題ですが、一方でDX人財は引く手あまたで獲得も難しく、また転職も容易です。だからこそ、従業員が「なぜ自分はこの会社で働くのか」と疑問に思った時に、きちんと応えられる職場を作っていきたい、従業員の幸せの実現を会社が支援することで、会社の魅力や人財の吸引力を高め、結果として従業員・会社双方の持続的成長につなげたい、そんな想いを込めて日立ソリューションズは「EXの向上」に取り組んでいます。新卒入社3年目の若年層が自らの意思でジョブを選択できる「ジョブ・マッチング制度」もスタートしました。

日米の野球界で20年間活躍し通算203勝を達成した大投手・黒田博樹氏と、40年近くにわたって営業畑を歩んできた日立ソリューションズ常務執行役員の香川尚彦。2人が考えるコミュニケーションの本質とは。

北京パラリンピックで金メダルを獲得し、2022-23年シーズンのワールドカップで総合優勝を果たした川除大輝。その川除を中学時代から指導をしているのがスキー部監督である長濱一年だ。勝ち続けるために、選手と指導者はどういう関係性でいればいいのか。「世界一の選手」になるための努力、指導とはどういうものなのか――。共に高みをめざすために、二人の思いを聞いた。

日立ソリューションズは、シリコンバレーで社員が2名1チームとなり、自らの社会課題解決アイデアで起業をめざす「スタートアップ創出制度」を2023年4月1日より開始しました。社内公募で選ばれた社員はシリコンバレーにおいてトレーニングを受けながら、VCなどからの資金調達に挑戦します。そして日立ソリューションズから独立し、スタートアップ企業として事業成長していくことをめざします。このようなエッジのきいた企画を開始した背景とは何だったのでしょうか？

幼少期に米国生活を体験し、現在は経済キャスターやモデレーターとして活躍している瀧口友里奈氏と、昨年までHitachi Solutions Americaの取締役会長、CEOを務めた森田英嗣。「情報」「コミュニケーション」「サステナビリティ」「AI」などのテーマを巡って2人が語り合った。

競泳選手として世界の大舞台で活躍し、数々の記録を打ち立てた寺川綾氏。現在はスポーツキャスターとして第二の人生を歩んでいる寺川氏と日立ソリューションズの山本二雄社長が「挑戦することの意義」について語り合った。

COVID-19の影響でカンファレンスは軒並み中止になりましたが、徐々にオンラインで再開され、21年後半からはインパーソン(じかに、生で)のカンファレンスも再開、22年はほぼ復活したといってよいでしょう。オンラインカンファレンス・イベントを経て、これらの在り方も変化してきていると感じます。今回はアフターコロナを見据えたカンファレンス・イベントの在り方について考えてみます。

日立ソリューションズのパラスポーツチーム「チーム・アウローラ」車いす陸上競技部に新メンバーが加わりました。26 歳の岸澤宏樹です。車いす陸上を始めてまだ５年弱ですが、これまで様々な大会で好成績を収めてきました。この競技にかける思いを語ってもらいます。

技術のトレンドに詳しい方であれば、メタバースという言葉を目にしない日はないのではないでしょうか。関連デバイスが立て続けに発表され、よりいっそうの盛り上がりを見せている本領域について、日立ソリューションズの取り組みの一つを米国シカゴから紹介します。

バイオリニストにして大学教師、テレビのコメンテーター、著作家として幅広く活躍する廣津留すみれ氏と日立ソリューションズの人事総務本部長でありオーケストラのトロンボーン奏者としても活動している中村智。二人が考える「多様性」と人と人の「つながり」の大切さとは。

前回は「米国の返品事情とその物流システム」として日米の返品に対する事情の違いや返品物流の各プロセスにおける取り組み、返品に関わるスタートアップを紹介しました。今回は物流とは異なりますが、前回の最後と繋がるリサイクルについて焦点を当ててみます。

前回は「米国の消費行動におけるサステナビリティへの取り組み」として調達・製造から購買、包装、配送までについてお伝えしました。今回は商品を受け取った後の行動について焦点を当ててみます。

シェアリングエコノミーを通じて新しい社会の在り方を提唱している石山アンジュ氏と社会・公共システム事業に長く携わり現在はデジタルトランスフォーメーション事業を統括している日立ソリューションズ取締役・専務執行役員の平野仁一がこれからの時代の生き方、働き方、人々のつながり方、そしてITの役割について語り合った。

過去6回の冬季パラリンピック大会で5つのメダルを獲得してきたパラノルディックスキー界のレジェンド新田佳浩と、彼を目標にしてクロスカントリースキー選手となった川除大輝。ともに出場した北京大会で、彼らは何をめざし、何をつかんだのか──。師弟にしてライバルでもあった2人が共有したパラスポーツの魂は、未来の世代へと受け継がれていく。

世の中の様々な課題解決をめざす一般社団法人リディラバの代表を務める安部敏樹氏と、日立ソリューションズのサステナビリティの活動をけん引する取締役の紅林徹也。世代も立場も異なる2人が社会課題への向きあい方やこれからの企業の在り方について語り合った。

前回は年初のCESやNRF（National Retail Federation）といった大規模カンファレンスから見る2022年のトレンドについてお伝えしました。今回は少し視点を変えて米国の消費行動におけるサステナビリティへの取り組みについてお伝えします。

Gen-Z（Z世代）と呼ばれる世代の特性や影響力の大きさにより、メタバースはさらに広がっていくと考えられます。メタバースを含む今後のトレンドについて、シリコンバレーからお届けします。 ※Gen-Z（ジェネレーションZ）、Z世代とは、アメリカ合衆国や英語圏、日本などにおいて概ね1990年代半ばから2010年代初頭までに生まれた世代をさす。生まれながらにしてデジタルネイティブである人類初の世代

2004年、障がい者スキー部としてスタートし、現在はスキー部、車いす陸上競技部に計5人の選手が所属する日立ソリューションズ「チームAURORA（アウローラ）」。パラリンピックメダリストをはじめとするパラアスリートたちは、それぞれの思いを胸に、自らの限界に挑み続けている。

持続可能な社会を実現するには、環境への配慮だけでなく、次世代の人材を育てていくことが求められる。それぞれの立場で「人」の育成に取り組む2人が考えるサステナビリティとは──。